字幕は付けているし、内容も一応間違っていない。それでも「これで本当に見やすいと言えるのか」と聞かれると、はっきり頷けない。そんな担当者の方は少なくありません。実はその迷い自体が、正しい感覚です。字幕という一手間だけで満足してしまうと、実際に困っている人の半分にも届いていないことがあるからです。
アクセシビリティ対応というと、障害のある方への特別な配慮だと捉えられがちです。しかし現場の感覚で言えば、これは「見てもらえる人を増やす設計」です。オフィスや電車で音を出せない人、通勤中にイヤホンを忘れた人、小さな画面で目が疲れている人。誰もが一度は「音なしで」「文字が見えづらい状態で」動画を見た経験があるはずです。特別対応ではなく、視聴のハードルを下げる工夫だと考えると、優先順位を上げやすくなります。
見やすさを左右する5つの観点
まず①字幕です。話した内容をそのまま文字にするだけでなく、ドアが閉まる音や着信音のような重要な効果音、複数人が話す場面での話者の区別も情報として必要です。加えて、表示速度が速すぎたり行数が多すぎたりすると、読む前に消えてしまいます。読める速度と行数を意識してください。
②音声で伝えることも欠かせません。画面に文字だけを出して「見れば分かる」と説明を完結させてしまうと、画面を見ていない人には何も伝わりません。重要な情報はナレーションで補い、耳だけでも内容が追えるようにしておくと安心です。
③色の使い方も見落とされがちです。赤と緑だけで良し悪しを区別するグラフや、注意喚起の色分けは、色の見え方に差がある方には伝わりません。文字と背景のコントラストを十分に確保し、色以外にも形や記号、テキストラベルといった手がかりを足しておくと、誰にとっても読み取りやすくなります。
④点滅と激しい動きにも注意が必要です。強い明滅を繰り返す演出は、体調に影響が出る方がいます。派手さより安全性を優先する場面だと考えてください。
⑤操作面では、自動再生で音が急に流れる仕様や、止められない演出は避けたいところです。ユーザーが自分の意思で停止できることが基本になります。
字幕づくりの実務
自動字幕生成は便利ですが、あくまで下書きです。固有名詞や数字の誤変換は人の目で直す必要があります。社名や商品名を機械が誤って認識したまま公開してしまう例は珍しくありません。
また、字幕には映像に焼き付けるタイプと、視聴者が表示・非表示を選べるタイプがあります。SNSでの再生を想定するなら焼き付け、自社サイトやプラットフォームでの視聴が中心なら選択式、というように用途で使い分けると運用がしやすくなります。
社内で決めておく最低ライン
現場で迷わないためには、判断を個人に委ねず、社内のガイドラインとして最低ラインを明文化しておくことが有効です。具体的には、すべての公開動画に字幕を付けること、テロップの最小サイズ、色の使い方の指針といった項目です。これらを担当者ごとの感覚に任せず、文書として残しておけば、制作者が変わっても品質が揺れにくくなります。
外注時に伝えるべきこと
制作会社やフリーランスに依頼する際は、見積もり段階で字幕と音声解説の有無を条件として明記することをおすすめします。後から追加すると工数も費用も膨らみますし、修正のたびに固有名詞の確認が発生します。最初の発注条件に含めておくことが、結果的に一番効率的です。
なお、公的機関や大学が発信する動画は、求められる基準が民間企業と異なる場合があります。この点は断定を避け、必ず所管の公式情報や自社の基準で確認をしてから制作を進めてください。
よくある失敗例
現場でよく見るのは、自動生成した字幕をそのまま公開してしまい、誤字だらけで読みにくくなっているケースです。もう一つは、テロップの文字色が背景と同化してしまい、明るい画面では白文字が、暗い画面では黒文字が読み取れなくなっている例です。どちらも公開前に一度、音を消した状態と実際の画面サイズで見直すだけで防げます。
見やすい動画は、特別な人のためだけのものではなく、より多くの人に見てもらうための設計です。自社の動画がどの程度対応できているか気になる方は、お気軽にお問い合わせください。