入稿したのに審査で止まってしまい、配信開始が予定通りにいかない。そんな連絡を受けて、社内向けのスケジュールを組み直した経験がある担当者の方は多いのではないでしょうか。せっかく良い企画で、撮影も編集も納得のいく仕上がりだったのに、差し戻しの通知一枚で振り出しに戻ってしまう。上司や取引先への説明も必要になり、余計な時間を取られてしまう。焦る気持ちはよく分かります。ただ最初にお伝えしておきたいのは、審査は作品としての良し悪しを判定するものではないということです。審査はあくまで各媒体が自分たちの基準で運用しているルールであり、映像そのものの完成度や訴求力とは別の軸で動いています。良い作品でも規定に触れていれば止まりますし、逆に地味な作りでも規定に沿っていれば通ります。ここを切り分けて考えると、直すべき点が具体的に見えやすくなります。
表現で止まりやすいポイント
差し戻しの理由として多いのが、効果や結果を断定する言い回しです。必ず痩せる、絶対に稼げるといった言い切りは、根拠の提示とセットでなければ通りにくい傾向があります。業界No.1や最高峰といった最上級表現も同様で、裏付けとなる情報が求められます。他社を名指しで比較する表現、視聴者の不安をあおって購買や申し込みを促す表現も注意が必要です。体験談を使う場合は個人の感想である旨を明記し、効果を保証するような印象を与えないことが求められます。ビフォーアフターの見せ方も、条件をそろえずに極端な変化だけを強調すると、差し戻しの対象になりやすい部分です。
素材面で見落としやすい点
表現だけでなく、素材そのものが理由で止まることもあります。他社のロゴや商標が背景や小道具に映り込んでいないか、撮影時には気づかなくても編集段階で見つかることがあります。屋外ロケの背景に看板が写り込んでいるケースも見落としがちです。音量が周囲の映像より大きすぎるのも指摘されやすいポイントで、音楽やナレーションの音圧が高すぎないか、最終ミックスの段階で確認しておく必要があります。点滅や激しい動きの多い演出は、視聴環境への配慮という観点でチェックが入ります。グラフや数値を使う場合は、出典が明示されていないと差し戻しの対象になります。数字は説得力を高める一方で、根拠が曖昧なままだと逆にリスクになる点を意識しておきたいところです。
業種によって求められる注記が違う
医療、美容、金融、人材といった業種は、他の業種に比べて求められる注記が多くなる傾向があります。効果効能に関する表現、料金や利回りの表示方法、資格や許認可の記載など、確認すべき事項が業種ごとに細かく異なります。同じ表現でも媒体によって扱いが変わることもあり、あるクリエイティブが一方の媒体では通っても、別の媒体では追加の注記を求められることもあります。何をどこまで注記すべきかを一律に判断することはできません。必ず所管の公式情報を確認し、自社の法務担当ともすり合わせたうえで進めてください。制作会社に任せきりにせず、発注側も基準の変化を把握しておく姿勢が欠かせません。
入稿前の自己チェックと差し戻し後の直し方
入稿前には、断定的な言い回しになっていないか、根拠を示せる状態になっているか、注記が実際の再生画面で読める大きさになっているか、尺と縦横比が媒体の仕様に合っているかを一通り見直すことをおすすめします。それでも差し戻された場合は、まず媒体からの通知でどの箇所が理由とされているかを特定します。そのうえで言い切りの表現を、傾向がありますや個人差がありますといった表現に変える、必要な注記を追加する、該当する素材だけを差し替えるという順で対応すると、全体の作り直しを避けやすくなります。修正のたびに構成から見直していると時間がかかりすぎるため、原因の特定を先にすることが結果的に近道になります。
余裕のあるスケジュールが最大の対策
審査には一定の日数がかかることを前提に、配信開始日から逆算してスケジュールを組むことが何より大切です。配信開始の前日に入稿して間に合わなかった、修正のたびに全面的な作り直しになってしまったという失敗は珍しくありません。特に複数の媒体に同時出稿する場合は、媒体ごとに審査にかかる時間が異なるため、最も時間のかかる媒体に合わせて逆算しておくと安心です。各媒体の審査基準は随時見直されるため、最新の内容は必ず公式のガイドラインでご確認ください。差し戻しへの対応や入稿前のチェック体制について相談したい場合は、お気軽にお問い合わせください。