「動画に社員を出すか、プロを立てるか」。企画会議でこの一言が出た瞬間、話が止まってしまう担当者の方を何人も見てきました。社員なら親近感があるけれど演技は素人ですし、モデルを呼べば見栄えは良くなるものの予算が読めません。インフルエンサーはバズりそうだけれど、自社のイメージと合うかが不安。正解が一つに決まらないからこそ、担当者は迷って当然だと私は思います。
実は、この迷いの多くは「誰が上手に演じられるか」だけで考えているために起きています。本当に見るべきは、その動画をどこで、どれくらいの期間使うのか、そして起用した後にどんな契約上の責任が発生するのかという点です。今回は、20年間現場でキャスティングを組んできた立場から、3つの選択肢の使い分けと、後から揉めないための契約設計の考え方を整理します。
社員・モデル・インフルエンサー、3つの使い分け
まず社員出演の強みは、リアルさと低コストです。社内の空気感や商品への実感がそのまま画になり、ギャラも発生しません。弱点は退職リスクです。数年後に映像を使い続けたいのに、本人がすでに会社を離れているという事態が起こり得ます。
モデル・俳優は、安定した表現力とスケジュール管理のしやすさが魅力です。台本通りに動いてくれますし、撮影日も事務所を通して確定できます。一方で費用がかかり、使用できる期間や媒体があらかじめ契約で区切られる点は覚えておく必要があります。
インフルエンサーは、すでに持っているファン層への拡散力が最大の武器です。投稿一つで自社だけでは届かない層に情報が届きます。ただし本人のキャラクターや過去の発言と自社イメージとの相性次第で、狙った効果が出ないこともあります。この見極めが最も難しい部分です。
社員に出演してもらう時に配慮すべきこと
社員起用を選ぶなら、いくつか守ってほしいことがあります。まず、出演は強制にしないことです。上司からの依頼という形になりやすいため、断りにくい空気を作らない配慮が要ります。撮影は必ず業務時間内に行い、時間外や休日に及ぶ場合は労務上の扱いをきちんと整理してください。
そしてもう一つ、退職後に映像をどう扱うかを事前に取り決めておくことです。よくある失敗が、退職した社員の顔が採用サイトや会社案内動画に残ったままになっているケースです。本人にも会社にも気まずい状態が続きますので、撮影前の同意の時点で「退職時は差し替えを検討する」といった一文を交わしておくと安心です。
モデル・俳優を起用する契約で確認すべき点
プロを起用する場合は、契約書の中身が仕上がりと同じくらい重要です。確認すべきは、使用媒体（テレビCM・Web広告・SNSなど）、使用期間、二次利用の範囲、そして更新時に追加費用が発生するかどうかです。特に「買い切りかどうか」は必ず確認してください。買い切りでない契約を期間更新せずに使い続けると、契約違反として後から高額請求につながることがあります。実際、使用期間が切れているのに気づかず広告を出し続けてしまい、慌てて差し替えるという相談も少なくありません。
インフルエンサー起用で気をつけたいこと
インフルエンサーに依頼した投稿が広告であることは、明示する必要があります。表示の具体的なルールは所管の指針を確認したうえで、事務所や本人とすり合わせてください。あわせて、起用前に本人の過去投稿や発言を一通り確認し、炎上リスクがないかをチェックすることも欠かせません。拡散力は諸刃の剣で、良い方向にも悪い方向にも一気に広がります。
オーディションと事前面談、費用の考え方
誰を起用するにしても、いきなり本番を迎えるのは避けたいところです。オーディションや事前面談の場を設ければ、話し方や表情の作り方、こちらの意図の伝わり方を事前に確認できます。台本を読んでもらうだけでなく、想定外の質問に対する受け答えを見ておくと、当日の現場対応力まである程度つかめます。特にインフルエンサーは、カメラの前での自然な振る舞いや、こちらの意図をどこまで汲み取ってくれるかを見ておくと、本番でのズレが減ります。
費用については、知名度だけで決まるものではありません。拘束時間の長さと使用範囲の広さが、金額を左右する大きな要素です。半日の撮影で数媒体に長期間使うのか、単発のSNS投稿だけなのかで、相場は大きく変わります。見積もりを比較する際は、金額の大小だけでなく「その金額に何が含まれているか」を確認する習慣をつけると、後からの追加請求に驚かずに済みます。
キャスティングは「誰を選ぶか」だけでなく「どう契約するか」まで含めて設計することで、後々のトラブルを防げます。どの選択肢が自社の動画に合うか迷った際は、企画段階からお気軽にご相談ください。