半年でツールの顔ぶれが変わった
映像制作歴20年のフリーランスディレクター、SHINKUです。この記事はもともと2026年4月に書いたものですが、半年のあいだにAI動画まわりの状況がかなり変わったので、書き直しました。企業の担当者の方が知りたいのは、流行のツール名よりも「自社の動画づくりに何が使えて、何は今まで通り人に任せるべきか」だと思います。今回はそこに絞って整理します。
まず大きな動きとして、OpenAIが2026年3月24日にSoraの提供終了を発表しました。アプリとWeb版は同年4月26日に、APIも同年9月24日に終了しています。話題になったツールをいざ社内フローに組み込んだ直後にサービスごと終わる、ということが実際に起きたわけです。企業が使い続けられる保証はないという、わかりやすい実例だと思います。一方でRunwayは最新モデルのGen-4.5を公開し、映像の物理的な自然さや一貫性を高めてきました。料金プランも見直しが続いており、以前あった使い放題プランはより上位のプランに置き換わっています。中国発のKlingは2026年2月にKling 3.0を公開し、4K出力や1回の生成で最大15秒、音声を同時に生成する機能まで備えました。GoogleのVeo 3.1もGeminiの有料プランやAPIから使え、8秒単位で音声付きの短い動画をつくれます。各社とも競うように新機能を出しており、数か月単位で顔ぶれや機能が入れ替わっている状態です。ここに書いた内容も、今後また変わっていくとみておいてください。
企業動画でAIが実際に役立つ場面
現場で使ってみて手応えがあるのは、完成映像そのものよりも「その前段階」です。たとえば絵コンテやVコンをAIで素早く作ると、クライアントとの企画すり合わせが格段に早くなります。言葉で説明していた画のイメージを、動く映像に近い形で先に見せられるからです。イメージカットの生成も、実写で撮るには予算が見合わない一瞬のカットを補うのに向いています。字幕づけや多言語翻訳も、AIが下訳や自動生成を担うことで作業時間を大きく減らせます。仮ナレーションについても、ナレーターを本収録する前に尺やトーンを確認する目的なら、AI音声で十分に役立ちます。共通しているのは、どれも「本番の前に確認や調整をするための道具」として使われている点です。
それでも人がやるべきこと
一方で、AIに置き換わっていない部分もはっきりしています。取材で相手の話を聞き、言葉の奥にある事情をくみ取ることは、今のところ人にしかできません。実際の現場やオフィスに入って撮影すること、そこにいる人の表情や空気を捉えることも同様です。AIが生成した内容が事実と食い違っていないかの確認、そして「この表現でクライアントの意図に沿っているか」という最終判断も、責任を持てる人が下すべきものです。AIが作った素材は下書きとしては優秀ですが、それを世に出してよいかどうかの判断まではAIに委ねられません。この線引きは今後もしばらく変わらないだろうと考えています。
権利と社内ルールは先に決めておく
AI生成素材を企業動画に使う場合、著作権や利用規約の扱いを事前に整理しておく必要があります。ツールごとに商用利用の条件や、生成物の権利の扱いが異なるためです。社内で使ってよい範囲のルールを決めていないまま制作を進めると、後から公開できない、差し替えが必要になるといった事態にもなりかねません。この点については別記事の生成AI素材を企業動画に使うときのルールで詳しく整理していますので、あわせてご確認ください。
特定のツールに賭けない
ここまで挙げた各社のツールも、半年後にはまた状況が変わっているはずです。実際、今回の見直しのきっかけになったSoraのように、勢いのあったサービスが短期間で終了することもあります。企業として大事なのは、特定のツールを前提に業務フローを組みすぎないことです。絵コンテ用、字幕用といった「用途」で考えておけば、ツールが入れ替わっても対応しやすくなります。なお、これは2026年9月時点の情報です。サービスの内容は変わるため、利用前に公式サイトで確認してください。
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AIで作った絵コンテやVコンをもとに、実際の撮影プランに落とし込むところは、私がよくご相談をいただく部分です。「AIで作ったイメージはあるけれど、これをどう実写の撮影に落とし込めばいいかわからない」という段階からでも構いませんので、お問い合わせからご連絡ください。