「AIで動画が作れると聞いて試してみたいが、Soraが終わったと聞いて、何を選べばいいのか分からなくなった」。企業の担当者の方から、こうしたご相談をいただくことが増えました。AI動画生成ツールは入れ替わりが激しく、半年前の比較記事がもう古くなっていることも珍しくありません。この記事では、2026年9月時点で確認できた情報をもとに、主なツールの特徴と、企業動画でどう使い分けるかを整理します。なお、サービスの内容や料金は頻繁に変わるため、利用前に必ず各サービスの公式サイトで確認してください。
Soraの終了で何が起きたのか
OpenAIは2026年3月24日に、動画生成サービスSoraの提供終了を発表しました。公式ヘルプセンターの案内では、アプリとWeb版は2026年4月26日に終了し、開発者向けのAPIも2026年9月24日に終了するとされています。Soraで作った素材を手元に残している方は、書き出したデータの保管場所を確認しておくと安心です。
この出来事から企業が学べるのは、特定のAIツールだけに頼る運用は危ういということです。業務の流れにAIツールを組み込むときは、そのツールがなくなっても別の手段で続けられるように、作り方や素材の保管を決めておくことが大切です。
主なツールの特徴
現在よく名前が挙がるのは、Runway、GoogleのVeo、Klingの三つです。
Runwayは、映像制作の現場で早くから使われてきたサービスで、2026年時点の最新モデルはGen-4.5です。生成した映像を編集する機能もそろっており、ほかの会社の動画生成モデルを同じ画面から選んで使えるプランもあります。料金プランは見直しが続いており、以前あった使い放題型のプランは別のプランに置き換わっています。
GoogleのVeoは、最新版のVeo 3.1で、音声付きの短い動画を生成できます。横長だけでなく縦長の動画にも対応しており、Geminiの有料プランや、開発者向けのGemini APIから使えます。生成できる長さは1回あたり数秒単位のため、長い映像は複数の生成をつなぐ前提になります。
Klingは、2026年2月にKling 3.0を公開しました。4Kでの出力に対応し、1回の生成で最大15秒程度の映像を作れること、音声を同時に生成できることが特徴として案内されています。
どのツールも、数か月単位で新しいモデルが出ています。記事の比較はあくまで今の目安として読み、実際に使う前に、自社の用途で試しに生成してみることをおすすめします。
企業動画で役立つ場面と、向かない場面
企業動画でAI動画生成が役立つのは、主に次のような場面です。撮影前に完成イメージを共有するための絵コンテやVコン、実写では撮りにくい抽象的なイメージカット、背景映像、社内向けの説明動画の一部分です。特に企画の段階で「こんな雰囲気にしたい」を映像で見せられるのは大きな利点で、関係者の認識のずれを早いうちに減らせます。
一方で、向かない場面もはっきりしています。自社の実際の製品、社員、店舗、工場など、事実を伝える映像はAIで作るべきではありません。実物と違う印象を与えると、問い合わせやクレームの原因になります。採用動画やお客様の声のように、本物であることに価値がある映像も同じです。AIは「実在しないものを見せる道具」であり、「実在するものの代わり」ではないと考えると、線引きがしやすくなります。
使う前に確認したい権利と社内ルール
AIで生成した映像を企業動画に使う場合は、使うサービスの利用規約で商用利用の条件を必ず確認してください。有料プランでなければ商用利用できない、生成物に表示を入れる必要がある、といった条件はサービスごとに異なります。また、実在の人物や他社の商標に似たものが生成されていないか、公開前に人の目で確かめる必要があります。
社内でのルールづくりについては、生成AI素材を企業動画に使うときのルールで詳しく整理しています。どの用途なら使ってよいか、誰が承認するか、素材の出どころをどう記録するかを先に決めておくと、担当者が変わっても判断がぶれません。法律面の判断が必要な場合は、自社の法務担当や専門家に確認してください。
ツールに振り回されないために
AI動画生成ツールは、これからも登場と終了を繰り返すはずです。大切なのは、どのツールが一番かを追いかけることではなく、自社の動画づくりのどの工程にAIを使うのかを決めておくことです。企画の段階でイメージを共有する、撮影できない部分を補う、といった使い方であれば、ツールが変わっても考え方はそのまま使えます。
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AIで作った絵コンテやイメージ映像をもとに、実際の撮影や編集をどう組み立てるか迷ったときは、お問い合わせから企画の段階でご相談ください。AIに任せる部分と撮影する部分の切り分けから一緒に考えます。